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ビットコインとは

ビットコインとは

ビットコインとは、仮想通貨において代表的な通貨の1つで、投資家の間で最も注目されている仮想通貨でもあります。

ビットコインのことを、インターネットが生み出した新時代の通貨革命とまでいう人もいます。国境という既成概念を破り、今後大きな経済活動ができる可能性を秘めているので、今世界中でその価値が認知されて始めていて、価格も上昇しています。

ビットコイン以外にも数百種類の仮想通貨が存在しますが、代表的なビットコインを知ることで、他の通貨の特徴もよりわかりやすくなるでしょう。

BITPOINT

ビットコインとは?

ビットコインは、単位がBTCと表記され、円やドルと同じような通貨の役割を果たすことができる仮想通貨です。

2008年10月に、日本人のSatoshi Nakamotoと名乗る人物がネット上に投稿した論文により提唱されたのが始まりです。そして、2009年1月に論文を実現するソフトウェアが開発され取引が開始されました。

その後は、年々その価値が上昇し、当初は1BTC=0.09円だったのが、1BTC=約100万円にまで価値が上昇しています。ビットコインは仮想通貨なので、実物としての姿形があるわけではありません。あくまでオンライン上に存在する通貨です。

例えばオンラインゲームの通貨などは、ゲーム上での店でアイテムなどを購入できますが、それと同じように、ビットコインが使える場所で物を購入したりサービスを受けることが可能となります。
(※実店舗でもビットコインによる支払いができるところがあります)

ビットコインは、国家単位で作られた通貨と同じように、経済活動を円滑にするためという目的で作られた仮想通貨なので、世界中の日常生活で使用できるようにつくられています。

仮想の通貨なので紙幣や硬貨はなく、スマホやパソコンを利用して取引ができます。円やドルよりも利便性が高く、世界中で使用できるように進歩している次世代の通貨なのです。

ビットコインのメリットは?

ビットコインを使用するメリットは、以下の3つが考えられます。

①個人間で直接送金ができる
国家が認定している円やドルで送金する場合は、銀行などの金融機関を通さないと送金ができません。

ビットコインなどの仮想通貨は、個人間で直接やり取りをすることが可能です。しかも、時間も10分程度で完了してしまうので、驚きの速さといえます。

②手数料が格安もしくは無料
仲介する金融機関が存在しないので、手数料が格安か無料なケースが多いです。日本円からドルで銀行送金すると何千円も手数料がとられますし、発展途上国であればさらに割高となり、送金自体ができないケースがあります。

クレジットカードを使ったとしても一定の手数料がかかるので、ビットコインを使用すればコストを大幅に減少することが可能です。これは従来の手数料の概念を覆す決済方法となり、企業活動にも大きな影響が出るといえるでしょう。

③監視や制限がないこと
また、全世界共通の通貨であるため、通貨間の為替レートを気にすることなく、全世界どこでも使うことができることは、大きなメリットとなります。

そのためには、今後ますます、ビットコインが利用できる店舗やサービスが広がっていくことが期待されています。

ビットコインのデメリットは?

ビットコインのデメリットとしては、送金などのやり取りの際に、両者がビットコインを所有していることが条件になることです。

当然ですが、ビットコインが使える場所でないと全く意味をなさない通貨といえます。また投資目的で購入する際は、公権力の保証がないため、価値の上昇や下落が激しいというデメリットが挙げられます。

国や企業などに保証されていないので、全てを自己責任で行う必要があり、ハッキングなどで盗難される可能性がある点もデメリットといえるでしょう。

ビットコインはどこに保存されるのか?

ビットコインは、ウォレットという銀行口座のようなものにあたる場所に保存されます。ユーザーは、ウォレットを作成し、そこに保存したり決済の際に取り出したりします。

ウォレットはID化されていて、スマートフォンで読み取り可能なQRコードに変換して利用することもできます。

ビットコインの仕組み

ビットコインの発行、流通、管理は、特定の国や企業、銀行などが管理しているものではありません。逆に言えば、だからこそ、全世界共通の通貨となり得るのです。

ビットコインでは、ブロックチェーンという仕組みが採用されており、これにより、データの改ざんや不正な取引を防ぐことができるのです。

ブロックチェーンとは、多数のコンピューターのネットワーク上で公開鍵暗号などを使用して、個人情報が含まれない取引の情報やデータを共有する技術です。

つまり、取引の記録が全コンピューターで共有、検証され、しかも全世界に公開されているため、一つのコンピューターでの改ざんや不正を行っても意味がないわけです。

こうした管理システムにより、ビットコインは世界中の人々に信頼され始めています。

中央集権システムを必要としない仕組み

従来の法定通貨は、中央銀行や国が主体となって管理をしてきましたが、ビットコインは中央集権的な管理システムはなく、P2P(Peer to Peer)というネットワークで、分散して管理を行っています。

P2Pネットワークとは、中央のサーバーとクライアントの関係ではない、ネットワークにつながっている各端末同士、つまり対等な関係の端末が繋がって情報交換するシステムです。

通常のクライアントサーバーでは、親となるサーバーがダウンすると全システムがストップしてしまいますが、P2Pネットワークでは、どれか1つの端末がダウンしても、他には影響がないということになります。

各端末が繋がっているため、データはすべてオープンになり、共通のデータが世界中に分散されて保管されています。

この仕組みは、従来の中央集権システムでは有りえないことで、メインコンピューターが破壊されたり、ハッキングされれば偽造できてしまう問題を克服する仕組みといえます。

世界中に共通の取引履歴が分散して保管されているので、例え一部のデータが破壊されたりハッキングされたりしても問題なく、強固な仕組みとなっています。

電子署名、秘密鍵、公開鍵、アドレス

ビットコインを利用するには、電子署名、秘密鍵、公開鍵、アドレスについて知っておく必要があります。

秘密鍵は、自分しか知らない鍵のことで、公開鍵は、全世界に公開される鍵のことです。鍵といっても英数字のランダムな羅列になっています。

電子署名は、誰がいくら送金するかという情報が間違いないという証明のために使用します。ただし、送金側が間違ったアドレス宛に送金してしまうと、お金を失うので注意しましょう。

ビットコインを送金する場合、秘密鍵で取引データを暗号化することで、電子署名されたとみなされます。

秘密鍵と公開鍵はペアになっていて、ビットコインの場合は秘密鍵で取引データを暗号化し、公開鍵により複合化(暗号を解く)することができます。

ビットコインアドレスは、公開鍵から作られる口座番号のようなものと考えるとわかりやすいと思います。

受信者は、あらかじめ自分のビットコインアドレスかアドレスのQRコードを送信者に渡しておき、送信者はそのアドレスを送信先として指定します。

送信するといっても、実際はP2Pネットワークに送り、ネットワークに参加している第三者が、送金者の公開鍵情報を使って取引データを複合し、送金データが正しいものであるかを検証します。

これが正しいものであることが確認されれば、受信者の元へ届くという仕組みになっています。

採掘(マイニング)とは

マイニングとは、新規のビットコインの発行を報酬として受け取る代わりに、膨大な取引データの追記作業を行うことをいいます。日々コンピューターの計算能力を使用して、1つの大きな取引台帳へ更新作業を行っています。

この作業をビジネスとして、日夜採掘作業をしている人達が世界中にいて、競争するようにマイニングを行っているので、ビットコインの安全性が今日まで保たれています。

ビットコインは無限に発行されるのか?

法定通貨は、その時々の情勢により、発行数を増やしたり減らしたりと調整しています。

ビットコインの場合は、管理している機関がなく、調整されることがないため、発行数に上限を設けています。

仮想通貨の発行総数は、通貨によって異なり、ビットコインの発行量は、2140年までに2,100万BTCと決まっており、それ以上発行されることはありません。

2018年6月時点で、すでに発行数は全体の80%を超えています。

ビットコインの将来性

ビットコインは、現在仮想通貨の基軸通貨となっており、今後その価値は益々上がる可能性を秘めています。国家間の為替変動による貿易の不平等とは無縁なので、今後世界の決済の主流になってもおかしくないといえるでしょう。

金と銀と同様の埋蔵量に限りがある点も、インフレなどで価値が下がらないようになっており、希少価値が増す要因となっています。

さらにテロや戦争時に安全な資産の預け場所として利用されることも増えてきており、政情不安定な時こそ価値が上がるといえます。政府への信頼が低い国は、ビットコインが繁栄しているという傾向も見逃せません。

また、世界経済の成長の50%はデジタル経済だというデータもあり、デジタルバンキングの利用者も増加していることも、ビットコインの将来性を後押ししています。

仮想通貨によって、Robinhoodなどの投資アプリのユーザー数が伸びています。現在400万人がこのアプリを使用しており、25%のユーザーが仮想通貨に投資をしています。

ただし、中国などの国は、仮想通貨の取引を全面禁止にしており、市場の混乱が生じている現状もあります。いずれにしても、今後世界の金融市場で目が離せない存在なのは間違いありません。

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