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HGCOP取引とその特徴

HGCOP取引とその特徴

HGCOP取引とは銅の取引のことですが、銅は私たちの生活の中で、多くの場所で使用されています。

事例としては、発展途上国の電線や、これから大きな普及が見込まれている電気自動車、クリーンエネルギーで発電所から電力を輸送する際にも使用されています。

今後は、IoTがさらに普及するといわれていますので、電気製品にも多く活用されるでしょう。

HGCOP取引の特徴を押さえておくことで、その他の貴金属や、原油などの動向も知ることができます。

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HGCOP取引とは?

HGCOP取引とは、銅の先物取引のことを指し、世界の銅価格の指標は、ロンドン金属取引所(LME)です。

銅は、LMEにて世界の約90%の取引が行われており、国際的な影響力が大きいです。

銅の他にも、ニッケルや亜鉛、アルミニウムなども取引がされており、一般的には、現物、3ヶ月物、15ヶ月物が取引の中心になっています。

近年、銅だけではなく天然ゴムや鉄鉱石、石炭などの市況も上昇傾向で、中国を始め、世界的な需要が拡大している傾向にあります。

消費の中心は中国

2016年以降、中国が鉄道や電線などのインフラ整備などに投資している影響で、製造業での設備投資が進んでいることもあり、消費の中心は中国となっています。

世界の銅の消費の約半分は、中国と言われています。それ以外の国では、米国やドイツ、日本、韓国、ブラジルなどが続いています。

銅は、電線などの社会インフラや、自動車や工業製品などにも多く活用されるため、消費の上位国の景気の影響を受けやすいことが特徴です。

銅の生産量は?

2005年時点での銅の世界生産量は、1,501万トンで、当時は南米チリが35%と断トツの生産量を誇っていました。

チリの他には、中国やペルーなども大きな生産量を誇っています。

最新の2015年データにおいても、チリが576万トンで首位、中国が171万トン、ペルーが170万トン、米国が138万トンと続いています。

日本においては、原料となる鉱石を輸入し、銅地金産業として電線向けや伸銅の内需、輸出などをしています。

輸入先は、チリが全体の44%、ペルーが12%、インドネシア、カナダがそれぞれ12%、オーストラリアが10%と、世界各地から輸入しています。

銅価格の推移

Copper Price History USD
画像引用:wikimedia(wikipedia)

2008年のリーマンショックまでは、新興国の需要が急増したこともあり、順調に価格が上昇していました。

2000年代の前半は、1トンあたり2,000ドルから8,000ドルまで伸びました。この時は、石油や工業用途の割合が高い他の貴金属でも、同様の傾向がありました。

その後のリーマンショック時に急落し、それから世界的な金融緩和により需要が回復していきました。
(2011年後半には、9,000ドルにまで回復)

2012年頃には、米国の金融緩和が終了し消費が減退、銅鉱山の新規開発も進んで供給能力の拡大もあり、価格は下がっています。

2014年後半には、原油価格の急落や低迷などもあり、継続して下落気味でした。

その後、2016年を境として、原油価格が反発し、2017年トランプ米大統領就任とともに、世界経済が回復傾向になり、価格が順調に上がっています。

この時期は、OPEC(石油輸出国機構)と、一部の非OPECが協調減産を実施したことも影響したと言われています。

2016年9月と1年後の2017年9月を比べても、市場価格は1トンあたり2,300ドルも上昇しています。

世界経済が大規模金融危機を回避し、銅の需要は拡大していることにより、投資家の期待も高く、順調に値上がりを続けています。

銅需要の見通しは?

電気自動車は、従来の車に使用されている銅の量よりも3倍は必要ということも言われています。

近年、電気自動車の普及が進んでいることから、銅の需要はさらに伸びていくと予想されます。

今後は、インドなどの発展途上国もEVやPHVに移行する国も増えてくると、銅の価格が上昇するケースがあるでしょう。

投資の際には、これら途上国の需要の動向と、生産量のバランスを良く見る必要があります。

充電器には少量ですが、急速充電器には最大で8kgの銅が必要と言われています。

供給面の見通しは?

供給面を考えると、原油のオイルシェール革命のような生産力が高められているような技術的進歩は、銅には見受けられません。

供給面では、世界的に需要を下回る状況が続いており、 銅の供給は過去の在庫を切り崩す動きが続いています。当面はすぐに生産能力を高めることは難しく、在庫減少が続く見通しです。

今後は、インドなどの発展途上国のインフラ需要に、どう対応していくかが課題となりそうです。

環境先進国であるフランスやドイツも、今後どんどんEV車への切り替えを表明しており、これらの高まる銅の需要にどう対応していくかが注目されています。

2018年の銅価格の見通し

2018年の銅価格の見通しについて、専門家の見方としては明るい見通しが多いです。

銅の長期的な見通しは、投資家による市場価格の変動などの一時的なものではなく、それ以上に期待されているからとなります。

さらに再生可能エネルギーと電気自動車の需要が拡大しているので、2020年代前半には、新規の供給が落ち込むとの見方もあります。

投資家は、短期投資ではなく、3年を視野に入れて投資している人が多く、世界貿易に関した制約で支障が出ない限りはこうした状況が続くとみられています。

非鉄、商社などの銅関連株への影響も大きい

現在では、銅の鉱山へ投資しているのは、非鉄、商社などの会社です。2000年代に入って、より銅山開発への投資の傾向が強くなっています。

これらの会社にとっては、銅の市場価格の変動は直接収益に影響するケースがあり、影響は大きいといえるでしょう。

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