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CORN取引とその特徴

CORN取引とその特徴

CORN取引は、先物取引の中でも代表的なもので、小麦、米と並ぶ三大穀物となっています。

最近では、日常生活や家畜の飼料だけではなく、クリーンエネルギーとしても需要が高まっており、今後は取引の際にますます注目が集まってくるでしょう。

特に自動車用のガソリンに混ぜて利用されているエタノールは、燃料用アルコールとして大きな需要があります。

先物取引を始めたい方や投資の幅を広げていきたい方は、是非CORN取引を押さえておきたいところです。

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CORN先物取引の特徴

日本のとうもろこし輸入量は、毎年1,600万トン以上にのぼり、とうもろこし輸入国となっています。ほとんどを輸入に依存しているため、為替の変動が大きく関わってきています。

また、とうもろこしは、1年を通して生産される作物であるため、金や原油と異なる独自の季節による価格変動があるといえます。

実際の値動きとしては、季節やその年にもよりますが、原油よりも緩やかで金よりも多少動くといわれています。

とうもろこしの価格の上昇要因として、天候事情による収穫量の減少や円安による国内高、政治経済面の国際情勢に伴う輸入量減少などが挙げられます。

また、原油価格上昇による輸送コストUPや食料需要の増大、アジア諸国の家畜飼料用需要の拡大などが挙げられます。

逆に、価格の下落要因としては、供給過剰生産や円高による国内安、政治情勢による輸入増加、原油価格の下降による輸送コスト等の下降、食料需要や家畜の減少などが考えられます。

このように、とうもろこしを始めとする農産物の先物取引は、地球全体の動きに大きく関連していますので、産地の天候を始め、政治情勢、流通や在庫情報、農作物を欲しがっている人のことも知る必要があります。

また、為替の動きや国家と国家の外交の動きにも敏感になる必要があるでしょう。

とうもろこしの動きを抑えることは、原油や金と同様に、先物取引で利益を出すためには必要なポイントとなっています。

CORN取引の代表指標は?

とうもろこしの代表的な指標としては、「シカゴコーン」が有名です。

「シカゴコーン」は、シカゴ商品先物取引所に上場しているので、とうもろこしの価格変動を予測したり捉えるためには、指標となる「シカゴコーン」をよく見る必要があります。

ちなみに、現在日本では、東京商品取引所に「東京とうもろこし」が上場しています。

天候相場について

上述でも述べましたが、とうもろこしなどの農産物は、天候次第で価格が大きく変動します。

米国産でいうと、4月下旬から11月頃の作付けから収穫までの半年間が、産地の天候に大きく左右されるので、この半年の期間が天候相場となります。

米国は、世界最大の生産国として、日本の国土の9割に相当する規模の作付け面積を誇っています。

特に米国の中西部に生産地域が集中しており、ここで米国の生産高の80%、世界の総生産高の約30%を占めています。

そのため、この地域の天候や収穫状況は、必ずといって良いほど押さえておく必要があります。

過去の天候相場による価格高騰の事例

2012年の米国の大干ばつ時には、シカゴコーンが高騰し、それに連なって東京とうもろこしも急騰したことがあります。

一方1998年のエルニーニョ現象の場合、過去最大級の現象といわれていましたが、シカゴコーンの価格上昇は起こらず、平年並みの生産量でした。

また2014年の時も同様で、この時もエルニーニョ現象による相場の動きが懸念されましたが、米国産コーンは記録的な大豊作で、史上最安値を記録しました。

この事例から見ても、必ずしもエルニーニョ現象=価格上昇ではないということがわかります。

あくまでも、コーンの作付けの問題や、極度の高温や干ばつで打撃を受け、生産に支障が出た時に注意する必要がある、ということになります。

そして、ブラジルやアルゼンチンなどの南米のとうもろこしについて、天候の影響により生育に異常が出た場合、米国のシカゴコーンに需要が集まることになるので、値上がりするケースがあります。

需要相場について

収穫時期の9月後半から作付け前の3月までは、需要相場の期間となっていて、収穫された新しい穀物の生産量や消費量、在庫量などで価格変動が起こります。

穀物類の相場は、需要相場が非常に注視されています。特にとうもろこしは、価格の形成に大きな影響を及ぼす重要なファクターといえるでしょう。

米国農務省の需要報告

米国の農務省が発表している最近需要報告は、世界レベルでの代表的な需要報告として知られています。

この発表前には、民間会社やアナリストなども独自調査をして、農務省発表の前に予測を公表します。

もし、この予想と農務省との発表に大幅なズレがあったり、需要のバランスが大きく変化があると、相場が大きく動くケースがあります。

その他の需給関係報告としては、以下のものがあります。

①作付け意向面積
②最終確定作付け面積
③全米穀物在庫
④生育状況
⑤週間輸出成約高
⑥週間輸出検証高

在庫率の重要性とは?

とうもろこしの需給分析をする場合、在庫率は非常に重要な要素といえます。

在庫率とは、穀物年度末(8月末)の時点で、どれくらいの期間の需要を満たす在庫があるかを計る指標となります。

在庫率の計算は、期末在庫÷総需要で計算します。総需要は、米国内需要+輸出需要で計算します。

とうもろこしの適正な在庫率は、10%から15%と言われており、2012年に最高値をつけた時には、在庫率5%を下回っていたと言われています。

需給統計が発表される前には、民間会社が期末在庫について事前に予測を公表しますが、実際と大きな格差がある場合、相場が大きく動くケースがあります。

エタノールの需要増加

エタノールについては、少し既述しましたが、2015年に米国環境保護庁は、再生可能燃料の使用義務量(RFS)を決定しています。

RFSは、バイオエタノールをガソリンへ混合させる義務量のことを指し、今後エタノールの需要の増加が見込まれています。

2015年12月にフランス・パリで開催されたCOP21では、「パリ協定」が採択され、米国と中国の主導より、参加国の温室効果ガスの削減が採択され、エタノールやバイオディーゼルの生産量増加が期待されています。

ファンドの動向と外部要因の影響は?

金や原油と同様、潤沢な資金を背景に大手ファンドが中心となり、シカゴコーンや東京とうもろこしの売買に参入しています。

これらファンドの動きが、価格変動に影響を及ぼすケースがありますので、ヘッジファンドの戦略や売買戦略なども、常にその動向をチェックする必要があると言えるでしょう。

外部要因としては、株価暴落や経済破綻が起こったときに市場全体にリスクを回避する動きが広まり、とうもろこしに投資しているファンドなどが空売りをする場合です。

2015年12月、米国が利上げに踏み切ったことにより、市場への副作用が懸念され、株式やドル資産を手仕舞いするなどのリスク懸念が広がったことがあります。

内部要因の影響

内部要因とは、出来高や取組高、売買比率、建玉手口など、市場の内部の材料が相場に影響を及ぼすことを言います。

東京とうもろこしは、金や原油などの比較により、短期的にこの内部要因を影響を受けて、思惑通りに価格が動かないケースがあります。

こういった内部要因は、個人の投資家にとってリスク要因となることが多いと言われています。

具体的には、シカゴコーンは反発して、為替も円安、円換算では前日比100円高のはずが、実際は250円下落するようなことがあったりします。

これは不可解な動きですが、実は国内の内部要因や海外の内部要因(米国商品先物取引委員会のファンド取組)などが原因で起こっています。

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